理系系ニュースで「遺伝子」と一致するもの
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神戸新聞（2008年2月15日 付）
記事：
さまざまな組織に成長できる万能細胞の人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）を、マウスの肝臓と胃粘膜の細胞からつくることに京都大の山中伸弥教授らが成功し、１４日付の米科学誌サイエンス電子版に発表した。
ｉＰＳ細胞の作製には、発がん性が否定できない特殊なウイルスを使うが、肝臓や胃からできたｉＰＳ細胞は、皮膚由来のｉＰＳ細胞よりがん化の危険が低いことが判明。細胞の種類や手法の工夫によってこのウイルスを使わない道も可能になりそうで、山中教授は「臨床応用に向けて前進した」と話している。
山中教授らは、これまで人やマウスの皮膚から作製に成功。今回は肝臓や胃粘膜の細胞に４種類の遺伝子をウイルスで組み込み、ｉＰＳ細胞をつくった。
これらは皮膚由来のｉＰＳ細胞と比べると、ウイルスが細胞の染色体に入り込む個所が少なかった。またｉＰＳ細胞をマウスの受精卵に混ぜて成長させる実験で、皮膚由来のものは約４割に腫瘍ができたが、肝臓と胃のｉＰＳ細胞ではほとんどできなかった。
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ますますiPS細胞の実用化が近づいていますね
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Nikkei ONLINE（2008年2月11日 付）
記事：
細菌の全遺伝子を化学合成することに米国のＪ・クレイグ・ベンター研究所（メリーランド州）が成功した。細胞などにこの遺伝子を入れれば分裂・増殖する「人工生命」を作れる可能性が高い。環境浄化に役立つ人工細菌などの開発につながると期待されるが、倫理的な議論も呼びそうだ。
25日に米科学誌サイエンス（電子版）に発表する。
化学的に合成したＤＮＡ（デオキシリボ核酸）の断片を遺伝子工学の技術でつなぎ合わせ、「マイコプラズマ」という細菌の一種の全遺伝子を作製した。「生命の設計図」である全遺伝子の合成が可能になったことで、人工生命の実現に向けた基本技術が出そろった。
コメント：
技術の進歩に対して国民的なコンセンサスが取れていないことが気になります。人工生命に対しての技術的なハードルは非常に低くなりつつあります。ただ、この技術の開発はすごいですね。
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佐賀新聞（2008年2月 8日 付）
記事：
暗闇の中、ぼんやりと黄緑色に光る大豆の芽―。大豆の品種改良を研究テーマにしている佐賀大学農学部の穴井豊昭准教授（４１）が、「光る大豆」の開発に国内で初めて成功した。大豆に蛍光タンパク質を注入する遺伝子組み換え技術を使った。発光クラゲの遺伝子を用いており、穴井准教授は「遺伝子研究に関心を持ってもらうきっかけにしたい」と話している。
南米原産のオワンクラゲは発光器官を持ち、緑色に光る性質がある。穴井准教授は、クラゲから取り出した「緑色蛍光タンパク質」の遺伝子を、大豆の胚（はい）の細胞に注入。青い光を当てると緑色に波長を変える性質を、種子や葉、茎など全体に持たせた。
これまでは、稲や植物のタバコを光らせた例はあるが、大豆の細胞は培養が難しく、国内では例がなかったという。
遺伝子組み換えの農産物をめぐっては、消費者の不安が根強いのが現状。光る大豆はデモンストレーションが目的で、穴井准教授は「農薬を使わず安全に害虫を駆除できたりと可能性がある研究。もっと知ってほしい」と話している。
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発光クラゲの遺伝子を植物である大豆に組み込んでも発光するんですね。驚きです
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AFP BB News（2008年2月 5日 付）
記事：
遺伝子操作により風邪を引きやすいマウスの作製に成功したと、ロンドン大学インペリアル・カレッジ（Imperial College in London）の研究チームが4日の英医学誌ネイチャー・メディスン（Nature Medicine）に発表した。せき、くしゃみ、ぜんそくなどの治療法開発への活用が期待される。
セバスチャン・ジョンストン（Sebastian Johnston）教授率いる研究チームは、通常はヒトやチンパンジーにしか感染しない大半の風邪の原因となる「ライノウイルス（Rhinoviruses）」に感染しやすいマウスを遺伝子操作によって作ることに成功した。これは、風邪のほか、ぜんそくや気管支炎など呼吸器官系の症状の新たな治療法の試験がしやすくなり、治療法の発見が早まる可能性を意味する。
ライノウイルスは50年前に発見されたが、マウスへの実験を行わない研究は難しいことが分かっている。1946年に英国でCommon Cold Unitが風邪の治療法を発見するため人体への実験を始めたが、問題解決に至らず1989年に解散した。
風邪の大半は細胞表面にある受容体分子にライノウイルスが付着したのを機に発症する。マウスの受容体分子はヒトのものとは若干異なるため、ライノウイルスは付着することはできない。今回、研究チームはウイルスを受容できるようにマウスの受容体分子をヒトのものに近いように作り替えた。
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マウスにとっては豪い迷惑なことですが、この技術が一般的に広まれば、治療薬の研究は進むことでしょう。
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Nikkei NET（2008年1月17日 付）
記事：
【パリ＝古谷茂久】遺伝子組み換え作物の安全性を評価するフランス政府の諮問機関は同国内で栽培されている組み換えトウモロコシについて「（生態系への影響などに）深刻な疑いがある」との報告書をまとめた。ボルロー環境相は「至急、対策をとる」と述べた。世界有数の農業国が組み換え作物の栽培禁止に踏み切れば他国の農業政策に影響を与える。
仏国内で栽培されている組み換え作物は現在、トウモロコシだけで、昨年の作付面積は約2万2000ヘクタール。報告書はこのトウモロコシに組み込まれた遺伝子が自然界に広まり「動植物や土壌の微生物に悪影響を及ぼす恐れがある」と指摘した。政府は2月から組み換え作物全体を規制する新法の制定に着手する方針だ。
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具体的な影響の中身について知りたいですね。人類に対する直接的な影響なのか、間接的な影響なのか等・・・。
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asahi.com（2008年1月10日 付）
記事：
１０日に開かれる総合科学技術会議の作業部会で報告する。経産省所管の新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）や産業技術総合研究所、生物情報解析研究センターなどが、これまでの関連研究の成果を提供し、京都大と共同開発する計画だ。
京都大の山中伸弥教授らは、人の皮膚細胞に四つの遺伝子を組み込んでｉＰＳ細胞の作製に成功した。ただ、人間の遺伝子は約２万２０００あるとされ、山中教授の場合は無数の組み合わせから２４の遺伝子を選び出すまでに４年、さらに実際に成功した四つの遺伝子の組み合わせを見つけるまでに数カ月かかった。
新たな解析手法やデータベースを使うことで、万能細胞の作製や、様々な臓器などへの細胞の分化に使える可能性が高い遺伝子の組み合わせを、効率的に抽出。短時間で大量に検証することができるようになる。
また、ｉＰＳ細胞作製の際、がん化の危険を避けるため、遺伝子の代わりに使う化合物の探索などにもＮＥＤＯなどが蓄積した研究成果を提供する。
万能細胞をより高い効率で安全に作製するための新たな候補遺伝子探しは、すでに米国では１０を超える研究機関で始まっているとも言われる。
国内ではこのほか、厚生労働省が所管の独立行政法人である医薬基盤研究所を通じ、来年度は１億円弱の研究費を助成する方針を新たに決めた。細胞培養に必要な専門施設の全国的な整備などで、研究を支援する。
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日本で一体となってこの分野を引っ張っていって欲しいものです。しかし国の横割は何とかなりませんかね。。。
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Nikkei net（2008年1月10日 付）
記事：
京都大学の山中伸弥教授が世界で初めて人の皮膚細胞から作製した新型万能細胞（ｉＰＳ細胞）の研究を強化するための国による支援策が出そろった。経済産業、厚生労働など関係省庁合計で約33億円を2008年度に投入。神経や臓器の働きを回復させる再生医療の早期実用化を目指すほか、ｉＰＳ細胞を創薬に役立てる技術の開発や、有力特許の獲得を促す。
10日に開いた総合科学技術会議（議長・福田康夫首相）などの専門家会合で各省庁が示した。経産省は今年度内に最大１億円を投じ来年度は増額する。人の遺伝子をほぼすべて網羅した遺伝子バンクを山中教授に提供する。ｉＰＳ細胞作製に使う遺伝子を変えれば安全性や作製効率を改善できると期待している。
新薬開発に同細胞を生かす研究を年度内にも始める。同細胞から作った心臓の筋肉や肝臓などの細胞に、新薬候補物質を加えれば安全性などを効率よく調べられる。
コメント：
国を挙げての支援体制、整ってきましたね
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Yomiuri Online（2008年1月 8日 付）
記事：
横浜市教育委員会は、独立行政法人・理化学研究所横浜研究所（鶴見区）と、２００９年４月に開校する「横浜サイエンスフロンティア高校」（同）での教育を支援してもらう協定を結んだ。理研と高校との協定は初めて。市教委では、生徒が最先端の研究に触れ、未来の科学技術の担い手に育ってほしいとしている。
理研は、自然科学分野で世界トップレベルの研究機関。横浜研究所は、遺伝子やヒトの免疫機能など生命科学分野を担当している。
横浜サイエンスフロンティア高は、全クラス理数科に特化し、研究者や技術者など科学分野のエキスパート養成を目指す。すでに東京、慶応など８大学や東京電力、東京ガスなど２４企業と協力関係を結んでいる。
協定では、理研から一線の研究者を招いて講義を受けたり、生徒が施設を訪れ、研究を見学したり、実験を体験したりする。同校の教員も理研で研修を受け、高度な科学知識に触れてもらうことも検討している。
市教委は「最先端の研究現場に接することで、将来の道をひらくきっかけにしてほしい」と期待。理研も、「生徒にわかりやすく説明するよう努めたい。若者の理科離れが言われており、その経験を自然科学の魅力を伝える広報活動に生かしたい」と話している。
コメント：
横浜サイエンスフロンティア高校っていう高校が出来るんですね。初耳でした。
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産経ニュース（2008年1月 5日 付）
記事：
先端研究の成果を広く紹介しようと、奈良先端科学技術大学院大学（生駒市高山町）は、インターネット上に「ＮＡＩＳＴバーチャル科学館」（http://museum.naist.jp//）を開設した。情報科学、バイオサイエンス、物質創成科学の３つの研究科の成果について、縦割りの垣根をなくし、テーマ別に再編成して分かりやすく紹介。同大学では「先端研究のテーマパーク」としての役割を期待している。
受験生など外部の人々に積極的に情報発信するとともに、子供のための理科学習など地域貢献にも活用することが目的。
「遺伝子」「細胞」「バイオ」など７つのキーワードを、画面上にびっくり箱のように並べて表示。それぞれクリックすると、さまざまな研究テーマと成果が項目ごとに詳しく紹介される。また、テーマごとに質問箱を設けており、電子メールを通じて研究者に直接質問することもできる。
「バーチャル科学館」には、同大のホームページからもアクセスすることができる。
コメント：
先端技術を積極的にわかりやすく表現することってとても大事だと思います
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京都新聞（2008年1月 1日 付）
記事：
２００８年は、病気や事故などで傷んだ臓器・組織を修復する「再生医療」の元年となりそうだ。人間の体細胞から、あらゆる細胞や組織になる可能性を秘めた万能細胞「ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）」の作製に、京都大の山中伸弥教授が世界で初めて成功したからだ。「ノーベル賞級」との賛辞もある中、世界の研究者が実用化へ動きだしている。
「臨床医（整形外科）だったのに、いま基礎研究をしているのは、もっとたくさんの人の役に立ちたいと思ったから。２０年間研究を続けてきて、ようやく、そんな細胞に巡り合えた」。昨年１１月にｉＰＳ細胞の作製成功を発表以来、多忙を極める中でも山中教授はかみしめるように話す。
先に研究が進み、ｉＰＳ細胞と同じ能力がある「ＥＳ細胞（胚（はい）性幹細胞」が再生医療の本命と見られていたが、受精卵から作るため、倫理面に問題があるとして研究に大きな規制を受けていた。そこに登場したのが、人の皮膚細胞から作るｉＰＳ細胞だ。京都の研究室から生まれた「夢の細胞」を治療に用いる研究は既に始まっている。
「ｉＰＳ細胞を使った臨床研究は、安全性の試験と（治療に最適な）患者の選択を並行して行えば、１年以内にも開始できる」。昨年末に京都市内で開かれたシンポジウムで、理化学研究所の高橋政代・網膜再生医療研究チームリーダーは、ｉＰＳ細胞を使った網膜再生で、黄斑変性など目の難病の治療実現が近づいていることを訴えた。
慶応大の岡野栄之教授は、脊髄（せきずい）を損傷して後ろ脚がまひしたマウスに、マウスのｉＰＳ細胞から作った神経前駆細胞を移植して、後ろ脚に加重できるまで回復させたことを明らかにした。「神経系の再生では、ｉＰＳ細胞を使えばＥＳ細胞と同等の治療効果が得られると確信した」という。山中教授から譲り受けたヒトｉＰＳ細胞を使った研究も本格化させる。
■米と競争激化
日本と激しい研究競争を繰り広げる米国でも、マサチューセッツ工科大のチームが、マウスからｉＰＳ細胞を作り、さらに遺伝子組み換えして戻し、遺伝性の貧血を改善させることに成功した。
米国ではｉＰＳ細胞の研究に、１０年間でカリフォルニア州政府が３０００億円、マサチューセッツ州が１２００億円という巨額の投入を決める中、日本も異例の速さで山中教授の支援を決めた。ｉＰＳ細胞の特許を米国に独占され、日本発の研究成果が自由に活用できない事態が懸念されたからだ。
文部科学省は今後５年間で１００億円を研究費に支出する方針で、京大は全国の研究者が集う「ｉＰＳ細胞研究センター」を年内に着工する。最終的には延べ１万平方メートルの施設規模で、再生医療を実現するための研究拠点として期待は高まる。
山中教授のもとには、日米の製薬会社から共同研究の申し込みが殺到している。ｉＰＳ細胞から作った組織にどんな成分が効くかを試し、新しい治療薬を開発する研究はすぐにも始まりそうだ。
■法整備が急務
ｉＰＳ細胞は皮膚などの体細胞に、ウイルスベクターと呼ばれる運搬役を使って特定の遺伝子を導入して作製するが、「そのウイルスベクターや遺伝子が将来、がんを引き起こす可能性もある」と、京都大の中辻憲夫教授（物質－細胞統合システム拠点長）は安全面の問題を指摘する。そこで同拠点では、遺伝子の代わりとなる化学物質を使ってｉＰＳ細胞を作製する研究を進める。
ｉＰＳ細胞の研究と臨床応用に関するルール作りも、これからだ。ＥＳ細胞のように受精卵を壊さずに済むが、倫理面の問題はすべて解決されたわけではない。ｉＰＳ細胞からは精子や卵子、それらを使った受精卵の作製が理論的には可能だ。ｉＰＳ細胞の作製は比較的容易なため、民間企業も含め研究が野放し状態になる恐れもある。
京都大の位田隆一教授（生命倫理）は「日本は生命倫理をどう扱うかという法的な態勢が遅れている。生殖補助医療に関する法律を定め、ｉＰＳ細胞から作られる生殖細胞についても取り決めを設けるべきだ」と話す。
コメント：
昨年の大きな話題と言えばこれでしょう。倫理問題は国民的にも議論しなければならない話題ですが、盛り上がらないですね。ただ、日本としての支援がすばやく実現できたことは評価しています
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AFP（2007年12月28日 付）
記事：
今年11月、日米それぞれの研究チームが、ヒトの皮膚から人工多能性幹細胞（iPS細胞）を作ることに成功したと発表した。さらに12月には別の研究チームが、鎌状赤血球貧血症を患ったマウスの皮膚から作成したiPS細胞を使った治療に成功したことを明らかにした。これらは科学者たちが長年夢見てきた大発見で、生物学の分野では「ライト兄弟の最初の飛行機」に匹敵するほどの大躍進だという。
幹細胞は体のあらゆる細胞に分化することができるため、病気の治療に大きな可能性を秘めており、損傷を受けたり病気になったりした細胞、組織、臓器の代わりに用いられることが期待されている。これまで行われてきた胚（はい）性幹細胞（ES細胞）研究は胎児に成長する可能性のある胚細胞を使用するため、倫理的問題が指摘されてきた。今回発見された技術では、その点が克服できる。
新たな技術の大きな利点の1つに、作成手順の単純さがある。4つの異なる遺伝子をヒトの皮膚細胞に導入することでiPS細胞が作成できるため、複雑でコストのかかるES細胞の研究と違い、通常の研究所でも作ることが可能だ。ES細胞の入手・利用は非常に難しかったため、この技術が発見されるまでは、病気がどのように進行するかを見るためには、動物か死体から取り出した臓器で研究せざるを得なかった。しかし、皮膚、組織、臓器由来のiPS細胞はシャーレで簡単に作れるため、病気の治療法を研究するプロセスとなる病気細胞の遺伝子構造の解明を容易にした。また、病気の治療に効果的な薬物を特定する化学スクリーニングへの利用も可能となり、人命を救う新薬販売までの期間を大幅に短縮することが期待される。
皮膚由来のiPS細胞の利用は、最終的には特定の患者の遺伝情報を有する幹細胞の作成を可能にし、移植された組織や臓器の拒絶反応をなくすことができるとみられている。これはすでに鎌状赤血球貧血症を患ったマウスでは成功が確認されている。また、実験につかったマウス自身の細胞を使用したことから、拒絶反応を抑制するため危険を伴う免疫抑制剤を使う必要もなかったという。
一方で、幹細胞研究の第一人者たちは、皮膚由来のiPS細胞はまだES細胞の代替にはなっておらず、今後もならないかもしれないと指摘する。ヒトの皮膚からiPS細胞を作ることに成功した研究チームの1つを率いる米ウィスコンシン大学（University of Wisconsin）のジェームス・トマソン（James Thomson）教授は「この新しい研究はまだ始まったばかりで、われわれはこれらの細胞がどのように機能するかほとんどつかんでいない」と語る。「いまはES細胞研究を放棄する時期ではない」と述べ、ES細胞は依然、ほかの研究を評価するための「重要な基準」だと付け加えた。
今後は、皮膚由来のiPS細胞をより安全に作る研究を進めるとともに、iPS細胞が時を経ても劣化しないことを確認する必要がある。
コメント：
今年の一大ニュースでしたね
出典：
不明（2007年7月22日 付）
記事：
遺伝子組み換え原料を「不使用」と表示した加工食品のうち、約半数は微量に同原料を含んでいることが11日、独立行政法人農林水産消費安全技術センター（さいたま市）の調査で分かった。生産や出荷時に誤って混入するケースが多い。原料全体の5％未満なら表示の義務付けはないが、専門家は「欧州より基準が緩く、消費者の誤解を招く恐れがある」と指摘している。
調査は日本農林規格（ＪＡＳ）法で遺伝子組み換え表示の対象にしている大豆やトウモロコシを使った豆腐やみそ、ポップコーンなどの加工食品のうち「不使用」と表示していた378品目を対象に2005年4月から昨年3月にかけて実施。1品目につき3点ずつ用意した試料をＤＮＡ検査した結果をこのほどまとめた。
コメント：
基準も正確性も問題ありな気がします。
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Nikkei net（2006年12月27日 付）
記事：
東京大学は27日、遺伝子研究に関する研究論文で不正をした疑いをもたれていた多比良和誠・工学系研究科教授（化学生命工学）と実験を担当した川崎広明助手の2人を同日付で懲戒解雇処分にしたと発表した。東大の懲戒処分のなかで最も重く、浜田純一副学長は記者会見で「捏造（ねつぞう）は確認できなかったが、論文に信ぴょう性や再現性は認められない。科学研究の根幹にかかわる問題で厳しく処分した」と説明した。
東大によると、問題となったのは多比良教授が英科学雑誌「ネイチャー」などに発表した遺伝子研究に関する４本の論文。多比良教授らから提出された実験データを検証したが、４本とも信ぴょう性や再現性（実験を繰り返しても同じ結果が出る）がなかったため、学内の懲戒委員会が処分を検討していた。
懲戒委は多比良教授は「研究室の最高責任者として指導監督などを怠った」と指摘。川崎助手は「実験ノートを記録しないなど論文作成者として守るべき義務に違反した」とした。
コメント：
最近こんな話題ばかりです。。
